株価が上がりやすい要素（好材料）と下がりやすい要素（悪材料）
個別株の株価は、企業の業績や経済情勢だけでなく、突発的なニュース（材料）によって大きく変動します。ここでは、株価に影響を与える具体的な材料を、ポジティブな要素とネガティブな要素に分けて解説します。これらの材料が発表された際の市場の反応を知ることは、短期・中期投資において非常に重要です。
株価が上がりやすい好材料（ポジティブ要因）
株価の上昇につながる要因は、主に業績、株主還元、そして企業構造の変化の3つに分けられます。
1. 業績・将来性に関する好材料
- 業績の上方修正：企業が期初に予想していた業績（売上、利益など）を、途中でより高い水準に引き上げること。将来的なキャッシュフローの増加期待から、株価は大きく上昇します。
- カップウィズハンドル：チャート分析における代表的な買いシグナルの一つで、株価がカップ（U字型）と取っ手（小さな下落）のような形を描いた後、高値をブレイクするとさらなる上昇が期待されます。
- 技術革新・大型受注：新製品の開発成功や、事業の柱となるような大きなプロジェクトの受注は、将来的な収益源の確立として評価されます。
2. 株主還元・需給に関する好材料
- 自社株買い：企業が市場から自社の株式を買い戻すこと。流通する株式数が減ることで、1株あたりの利益（EPS）が向上し、株価の上昇要因となります。
- 増配・記念配当：配当金を引き上げること（増配）や、特別な記念行事に伴って一時的に配当金を上乗せすること（記念配当）。株主への還元姿勢を評価され、買いが入ります。
- 株式分割：1株を2株や3株などに分割すること。企業の価値は変わりませんが、1株あたりの価格が下がるため、最低投資金額が下がり、個人投資家が買いやすくなります（流動性の向上）。ただし、分割を繰り返しすぎると1株あたりの価格が極端に安くなりすぎてしまうデメリットも出てきます。たとえば「100円玉のような株」になると、機関投資家や外国人投資家からは「安物」「軽い株」と見なされやすく、需給的に大きな資金が動きにくくなるため、株価が上がりにくくなる傾向があります。
NTTは株式分割（特に2023年の1→25分割）を行った結果、1株あたり約170円前後という極端に安い株価になりました。これにより個人投資家には買いやすくなった一方で、外国人投資家比率が低下し、株価が長期間にわたって低迷・上昇しにくい状況が続いています。株式分割は適度に行う分には個人投資家の参入を促し株価上昇に寄与しますが、やりすぎると逆に株価の上値を重くする副作用もある、ということです。
3. M&A（企業の合併・買収）
- 買われる側（ターゲット企業）：買収価格が市場価格よりも高くなることが多いため、通常は株価が急騰します。
- 買う側（買収企業）：買収による将来的な収益増が見込まれれば株価は上がりますが、買収額が大きすぎたり、シナジー効果が不透明な場合は、一時的に下落することもあります。
株価が下がりやすい悪材料（ネガティブ要因）
株価の下落につながる要因は、業績の悪化、企業の信用低下、および市場の需給悪化の3つに分けられます。
1. 業績・財務に関する悪材料
- 業績の下方修正：企業の予想業績をより低い水準に引き下げること。将来の成長期待が薄れ、株価は大きく下落します。
- 同業他社の決算悪化：自社と同じ業界の主要な企業の決算が悪かった場合、投資家はその業界全体のリスクを懸念し、自社の株価にも売り圧力がかかることがあります。
- 優待廃止・減配：株主優待や配当金といった株主還元策を廃止・減額すること。株主のメリットが減るため、株価は大きく下落します。
2. 企業信用・上場維持に関する悪材料
- 役員の不祥事・経営者の交代：経営層による不適切な行為や、主要な経営者の突然の交代は、企業の信用や将来の経営方針に対する不安から売り材料となります。
- GC注記（ゴーイング・コンサーン）：企業の継続企業の前提に疑義が生じたことを示す注記。財務状況が悪く、倒産の可能性が懸念される場合に表示され、株価は暴落します。
- 特設注意市場銘柄：内部管理体制に問題があると東京証券取引所が判断した銘柄。
- 監理銘柄：上場廃止のおそれがあると判断された銘柄。
- 整理銘柄：上場廃止が決定した銘柄。原則として上場廃止までの猶予期間を経て市場から退出するため、投資家は大きな損失を被る可能性が高く、通常は激しく売られます。
3. 需給悪化に関する悪材料
- 公募増資・売り出し：企業が新たに株式を発行し（公募増資）、市場に売り出すこと（売り出し）。株式数が増えるため、1株あたりの価値が希薄化し、一時的に株価は下落しやすい傾向があります。ただし、調達資金の使途（大型投資など）が明確で将来の成長につながると判断されれば、売りの影響は限定的になることがあります。
- 指標系ETFの組み換え：日経平均やTOPIXなどの指数を構成する銘柄の見直し（リバランス）が行われる際、指数から除外された銘柄は、その指数に連動するETF（上場投資信託）に大量に売られるため、株価の売り圧力となります。
ニュートラルだが変動要因となる材料
経営者の交代
経営者の交代は、単体では好悪どちらにも転じえます。現経営者への不満や不祥事が原因の場合は悪材料ですが、カリスマ性を持つ後任者や、新たな成長戦略を期待される場合は、ポジティブなサプライズとして受け止められることがあります。